この記事では初期費用が無料のバーチャルオフィスはあるのか、について解説していきます。
バーチャルオフィスを使うには、そもそもどのくらいの料金がかかるのか、どんな料金が必要なのか、詳しく解説していきます。
バーチャルオフィス選びで失敗して損しないように、しっかり確認しておきましょう。
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初期費用が無料のバーチャルオフィスはある？
結論から言うと、初期費用無料で使えるバーチャルオフィスはありますよ。
月額使用料が様々幅があるバーチャルオフィスですが、それ以外にも払わなければならない料金が存在します。
具体的に何にどのくらいかかるのか、知ってから契約しないと、後で「損した！」とがっかりすることになります。
次の章では、ずばり初月に支払う金額はいくらなのかについて解説していきます。
厳選4社を徹底比較しますので、ぜひそのままご覧くださいね。
結局いくら必要？厳選4社の初月費用を比較！（最安プランの場合）
| バーチャルオフィス名（プラン名） | 月額利用料 | 初期費用 | 保証金 | 初月費用 |
|---|---|---|---|---|
| GMOオフィスサポート（転送なしプラン） | 660円 | 0円 | 0円 | 5,940円 |
| ワンストップビジネスセンター(エコノミープラン) | 5,280円 | 10,780円 | 0円 | 26,620円(カード) 68,860円(振込) |
| karigo(ホワイトプラン) | 3,300円〜 | 5,500円 | 0円 | 12,100円 |
| DMM(ネットショップ支援プラン) | 660円 | 5500円 | 5,000円 | 18,420円 |
現在人気のバーチャルオフィス厳選4社の初月費用をまとめてみました。
ＧMOオフィスサポート
GMOオフィスサポートの最安プランは「転送なしプラン」です。
月額660円で使うには年間契約が必要なので12か月分の支払いになります。
ただし、初回3か月無料サービスをしているので実質9ヶ月分を払います。
登記が必要な場合は、「月1転送プラン」で月額1,650円になりますよ。
ワンストップビジネスセンター
ワンストップビジネスセンターの最安プランは「エコノミープラン」です。
最安プランですが、法人登記ができて、週一回送料なしで転送ができるプランですよ。
月額は5,280円で初期費用が10,780円ですが支払方法が選べます。
クレジットカードの場合、初期費用と3か月分の利用料が初月に必要です。
その後は月払いになります。
銀行振り込みの場合は、年間契約になりますが、一か月分がサービスになり11か月分の利用料と初期費用になりお得になりますよ。
さらに、条件を満たせば、初期費用が無料になります。
Karigo
Karigoの最安プランは「ホワイトプラン」になります。
月額利用料は3300円～で入会金が5,500円、初月は入会金と月額利用料2ヶ月分が必要です。
法人登記できますが、法人名、屋号での契約は、4,700円〜で、ネットショップの場合はこちらの価格になるようですね。
DMMバーチャルオフィス
DMMバーチャルオフィスの最安プランは「ネットショップ支援プラン」です。
登記はできませんが、返品などには通知で対応してくれるようですね。
月額利用料は660円で、入会金が5,500円、保証金が5000円となっています。
月額660円は年間契約なので、初月は12か月分と入会金、保証金をはらうことになりますよ。
他のプランであれば半年契約のプランもあるようなので、自分に合ったものを選びましょう。
上記のように単に月額料金だけでなく、他にも料金がかかるところがほとんどです。
次で、月額使用料以外の料金について詳しく説明します。
バーチャルオフィスで月額使用料以外の費用とは
バーチャルオフィスを探しているとき、大きく掲載されている価格は、ほとんどが月額利用料になります。
しかし実際使用するとなると、他にも必要な料金があることが多々あります。
そこで、月額以外にかかる料金について解説します。
①：初期費用
初期費用とは、初めにかかる金額のことで、入会金などと混同して使われることが多い料金です。
要するに、バーチャルオフィスを使い始めるにあたっての登録料のようなものですね。
したがって、初月に払えば、以降は支払うことのない初めに一回だけ払う料金です。
②：保証料
保証料とは何か不具合が起こったときのためにあらかじめ支払っておく料金です。
保証料も初月に支払うだけで、以降支払いはありません。
保証料に関しては、何もなく契約を終えると、返還される仕組みになっていることがほとんどです。
「退会時に返金します」と書いてあるところがほとんどなので、退会時には返還されるのか確認するとよいでしょう。
③：オプション料金
オプションは各社でいろいろなことができるように工夫しています。
オプション一つ一つに料金がかかったり、プランに盛り込まれていたり、会社ごとに違うので、自社に必要なものだけ取り入れるとコストカットにつながりますね。
オプションの料金は、月額使用料とともに支払う必要がありますので、吟味して使うことをおすすめします。
そもそもオプションでどんなことができるのか後の章で説明していますので、確認してみましょう。
バーチャルオフィスでできないこと
便利なバーチャルオフィスですが、もちろんできないこともあります。
一緒に確認していきましょう。
バーチャルオフィスでできないこと①：場所は借りられない
バーチャルオフィスは住所を借りるシステムです。
したがって、スペースの確保はできません。
つまり、仕事場としてのスペースがいる場合は、バーチャルオフィスではなくレンタルオフィスや、賃貸のオフィスを借りる必要があるということになります。
ただし、一時的に会議室が必要である場合など、たまにスペースが必要なくらいであれば、バーチャルオフィスでレンタルオフィスのオプションなどもありますよ。
バーチャルオフィスでできないこと②：他社と住所が被ることがある
住所検索すると他の会社が出てきてしまうといったことが発生することがあります。
バーチャルオフィスのシステム上仕方がないことなので、どうしても避けたい場合はバーチャルオフィスはおすすめできません。
バーチャルオフィスでできないこと③：利用できない業種がある
事務所の実態がないと許可が下りない業種があります。
主な職業は以下のようになります。
・人材派遣業
・有料の職業紹介業
・一部の士業
・建設業
・不動産業
・中古品、リサイクルショップ
・不用品回収
・金融商品取引業者
・風俗営業
・探偵業 など
これらの業種はバーチャルオフィスでは条件を満たすことができないため、許可が下りないでしょう。
バーチャルオフィスでできること
バーチャルオフィスでできることを確認していきます。
プランに入っているものもあれば、オプションになることもあり、さらに会社によっても差があります。
自社に必要なもの、またプラン内か、オプションになるのか、しっかり確認して契約しましょう。
バーチャルオフィスでできること①：住所を借りられる
住所を借りることは、どの会社も標準でプランに入っています。
ただし、オプションを使えば、同じ住所を違う名前でも（屋号でも）登録できるところもあるようなので、いくつかネットショップを掛け持ちしているような場合は、利用すれば住所が一つで住んで便利ですね。
バーチャルオフィスでできること②：法人登記できる
法人登記はほとんどのバーチャルオフィスでできます。
しかし格安バーチャルオフィスなどでは、最安のプランでは法人登記できない場合が多いので注意が必要です。
その場合はプランを上位プランに変更すれば対応できることがほとんどです。
バーチャルオフィスでできること③：郵便転送や通知
郵便転送や通知などはほとんどのバーチャルオフィスで対応してもらえます。
しかし、プランによって月1回や、週１回など転送回数が決まっていたり、転送自体オプションで料金が発生したりすることもあるので注意しましょう。
オプションを使えば、即時転送やオフィスでの受け取りなども対応してくれるところもありますよ。
また通知に関しては、オプションで、毎回即時通知してくれるサービスや、写真で荷物の確認ができるサービスなどもあります。
荷物の量などによって、コストカットできるところでもあるので、しっかり吟味しましょう
バーチャルオフィスでできること④：電話対応
オプションで電話番号も使用できます。
住所に続き、電話まで、個人情報をさらさずに済むサービスですね。
さらに、自社への24時間転送や、副業などで電話対応が難しい場合はオペレーターが電話対応までしてくれるサービスもありますよ。
バーチャルオフィスでできること⑤：コストカット
レンタルオフィスや賃貸のオフィスを借りることを考えれば、大幅なコストカットにつながります。
バーチャルオフィスと同じ場所にオフィスを構えようとすれば、なおさらその差は歴然でしょう。
次章では、バーチャルオフィスを使う上でさらにコストカットする方法をあげていくので、損のないように確認してください。
バーチャルオフィスでコストをカットする方法４つ
コストカット方法①：サービス内容の比較
繰り返しになりますが、バーチャルオフィスのプランは各社ごとに違います。
何がプラン内に入っていて、何をオプションで付けるのかは、しっかり比較検討が必要です。
さらに、変更が必要になった際、どの程度対応してくれるのか、年単位の契約をした場合どうなるのか、初めにはっきりさせておきましょう。
コストカット方法②：初期費用・保証料の価格を調べる
各社大きく打ち出しているのが、月額の使用料なので、月額使用料に目が行きがちですが、初めに支払う料金についてはしっかり調べましょう。
バーチャルオフィスごとに、初期費用がないところや、逆に初期費用が高いところなど様々ですよ。
さらに、初期費用なのか、保証料として後で返ってくる見込みのある料金なのかも知っておくといいでしょう。
コストカット方法③：むやみにオプションをつけない
「あれも便利そう」「使うかもしれない」と初めから,、むやみにオプションを付けるのはおすすめしません。
オプション料金は毎月のコストになります。
したがって、初めは最低限で使ってみて、不便なところをオプションで徐々に埋めるように使っていくほうが自社に合ったサービスを使うことができるでしょう。
コストカット方法④：クーポンやキャンペーンを活用する
期間限定のクーポンや、各社キャンペーンを有効活用しましょう。
何か月かの月額使用料がカットできたり、キャンペーンによっては初期費用などを支払わなくてもよくなるものなどもありますよ。
初月費用無料で使えるバーチャルオフィスまとめ
バーチャルオフィスには月額使用料以外にも初期費用、保証料、オプション料金といくつか料金が発生することがあります。
その中でGMO オフィスサポートは初期費用や保証料が無料で使えるバーチャルオフィスです。
各社のサービス内容、月額使用料さらにその他の費用を比べて、自社に合ったバーチャルオフィスを見つけて、少しでもコストをカットできるように、うまくオプションなどカスタムして使ってみてはいかがでしょう。
